企業が健康づくりに注力すべき明らかな理由　

次の数字はファクトを語っています。2005年以降、死亡率が出生率を上回り（生まれてくる子よりも亡くなる人が多い）、このまま2045年くらいまで生産年齢人口が低下することが推計されています。日本国内の労働者は今後10％減少し、高齢化率が上昇します。つまり、従業員は確実に高齢化し、そして若い人材の確保は簡単ではなくなっていきます。
　従業員さまが健康を維持増進し、労働を継続できるということは、労働生産性の向上や安定した雇用に繋がります。また、健康体質の企業運営は、活力にあふれ、若い労働世代にも魅力的です。

内閣府：選択する未来よりhttps://www5.cao.go.jp/keizai-shimon/kaigi/special/future/sentaku/s2_2.htmlを一部加筆

頸肩腕症候群などの肩こりや腰痛を訴える従業員はいませんか？痛みを我慢しながら身を粉にして労働する従業員はいませんか？予防に勝る治療はありません。

できる範囲からでも発生予防のための施策を講ずることで、肩こり腰痛の発生予防に加え、労働者のパフォーマンス向上、生産性向上や労働損失の低減、組織の雰囲気、企業イメージなどの向上などにもつながります。

弊社は、姿勢や動作、筋肉や骨格を評価治療できる医療専門職の知識と経験と健康経営エキスパートアドバイザーで学んだ知識を活かし、貴重な人財に健康で長く働いていただきたいと考える企業様の健康支援サービスを提供させていただきます。※労働衛生上の健康診断受診は守りの健康経営といわれています。

プロウェルがそのお悩みを解決！

攻める健康経営の
デメリット

　・どんなことに取り組んだらいいのか悩む
　・施策の効果判定が曖昧（数値化しづらい）
　・健康投資の価値がわからない
　・従業員にとっても有り難い健康経営が、余計な仕事が増えると敬遠されがち

攻める健康経営のメリット

　　　・労働生産性や業績向上
　　　・従業員の心身の健康維持・増進
　　　・優秀な人材の確保・採用力向上
　　　・企業ブランドイメージ向上
　　　・医療費の削減　　　　
　　　・離職率低下・定着率アップ
　　　・従業員エンゲージメント向上
　　　・従業員の安心感や満足感
　　　・多様な人材が能力を発揮できる環境
　　　・健康経営に関わる助成金活用

プロウェルの健康支援サービス

【その１】アンケート調査による健康課題と労働損失額の見える化
健康課題の優先順位と労働損失額などを数値化することで事前評価や効果判定を数字やグラフでみることができるシステムを開発いたしました。

【解決策の概要】
・グーグルフォームを使用したアンケート調査を解析
・パワーポイントをPDF化し、企業の担当者へ送付。
・企業様へは、部門別の健康課題の抽出
・出勤しているがパフォーマンが発揮できないことによる経済損失の算出（労働生産性の損失：プレゼンティーズム）
・従業員さまへは個別の成績表をメール送付（私の健康づくり宣言）

※調査期間を指定することで、現状評価だけでなく、効果判定のために比較も可能です。

【その２】職場巡視
　　　肩こりや腰痛が発生しやすい作業環境がないか、作業動作に改善の余地がないか、休憩スペースに改善の余地がないかなどを評価するため、職場巡視に同行し、アドバイスいたします。作業負担に合わせたストレッチの指導。
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【その３】体の健康状態の見える化
　・インボディー測定
　　　筋肉量は何もしなければ毎年減少していき、業務パフォーマンスを低下させたり、将来の転倒リスクを上昇させることが考えられます。そこで、医学研究で利用されるインボディーという体組成計で、血液検査や健康診断ではわからない体内のたんぱく質量やミネラル量、脂肪量といった健康指標を見える化します。
　・足型計測
　　立ち仕事において、肩こりや、腰痛、脚の疲労感を感じる方は少なくありません。足型を計測することで、偏平足などの足型を見える化し、足型にあったインソールを作業靴に入れることで、立ち仕事での不定愁訴の緩和と、身体パフォーマンスの向上に繋がります。

【その４】健康教室（オンライン対応可）
　肩こり予防、腰痛予防、ストレッチ、筋トレ、ノルディックウォーキングなどの健康教室を行い、知識向上と対応力向上に繋げます。

【その５】健康相談と個別ケア
　肩こり腰痛といった不定愁訴を抱える従業員さまの、ご相談や個別の身体ケアを行います。

健康診断との違い

　健康診断は法的義務として、生活習慣病を予防し、企業の運営をスムーズにするために行います。守りの健康経営と言われています。
　弊社が支援したい健康経営は、健康づくりが企業にとってもプラスに影響し業績や従業員満足度が高まるように、個人と組織が共に健康に配慮した文化を作るということです。
　従業員の健康づくりや体に優しい作業環境の提案、快適に動ける身体でパフォーマンスの高い業務を行えるようにするという攻めの健康経営支援と、頭痛や肩こりなどの発症予防から治療環境、そして復職環境にいたる支援です。
　
つまり企業にとっても、従業員にとってもプラスになる取組を支援しています。