（腰痛ガイドブックなどより。）

・発症後２周間に行うべきは、患者の支援。科学的根拠にもとづく助言、誤った新年打破、症状コントロール。この初期段階で手をうっていないのが日本の医療の実情。

・発症後６週間以内に行うべきは簡単な介入。治療+職場環境の調整、心理社会的な問題の特定、しごとや活動への早期の復帰支援計画。ニュージーランドガイドラインでは、急性腰痛と危険因子ガイドで、早い段階で心理社会的問題を評価するように勧告。

・発症から６－１２週で回復の妨げとなる障害をチェック。職業的リハの拡大、効果のない治療の中止。

Closeup low angle view of an early 60’s senior gentleman having some back pain. He’s at doctor’s office having medical examination by a male doctor. The doctor is trying to make the patient reach his toes with finger tips while sitting.